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大幅続落~大台割れ

今日の東京株式市場は続落しました。


日経平均 9,752.88(-286.78)円
TOPIX 914.76(-32.06)
225先物(09/09) 9,770(-270)円


USD/JPY(15:30) 96.20円(みずほCBリファレンス)



・「過熱感」が強いから冷やしてみるのも相場なんでしょうかね。


・NY市場。6月のNY連銀製造業景気指数は-9.41となり、前月の-4.55や市場予想の-4.5を下回るものとなりました。またドル高から原油先物が急落、エネルギー株中心に売り先行で始まりました。GSがウォルマートにちて「バイ」から「ニュートラル」に一段階格下げが行われていたこともあり、これもまた全般相場の重しになりました。DJIAは187.13ドル安の8,612.13ドル、NASDAQは42.42安の1,816.28となりました。債券市場は続伸。ダラス連銀のフィッシャー総裁が「オバマ政権が財政赤字貨幣化の圧力は感じていない」と述べたりしたことが手掛かりとなりました。4月の対米証券投資は532億ドルの売り越し、中長期有価証券は112億ドルの買い越しとなったものの、あまり材料にはされませんでした。外為市場ではECBがユーロ圏の銀行は2010年までに2830億ドルの追加損失計上すると発表しユーロが売られ、ロシアのクドリン財務相がドル円の代替通貨を論議するのは時期尚早との見方を示したことからドル高となりました。株安からクロス円にも売りが出されました。


・東京株式市場・前場。寄り付き前の外資系証券の売買注文動向は、10社ベースで売り2260万株、買い1470万株、差引790万株の売り越し、金額9社ベースでも売り越し観測となりました。寄り付きは売り気配でスタート、9,910円で始まりましたが、その後は利益確定売りが出される展開の中で証券や不動産関連などの銘柄が安くなっていました。時間外で原油が安くなっていたことも嫌気され市況関連の銘柄も売られる展開となっていました。その後もじり安の展開となり、10時52分には一時9,830円まで売られ、全面安商況となりました。


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・後場。アジア市場の急落から後場寄りはギャップダウンで始まり、その後12時49分に日銀の決定会合が終わり、景況判断を上方修正しましたが、地合を変えるところまではいかず、引き続きマクロ系のファンドの手仕舞い売りや利益確定売りに押される展開、その後は9,700円台後半のところでもみ合う展開となりました。引けにかけては金融株の下げもきつくなり、大引けは安値引けとなりました。債券市場は堅調。米金利低下や株安が手掛かりとなり買い優勢となりました。JGBFは41銭高の136.57円。外為市場では円が全般買い進まれる動きとなり、ドル円は96円割れるか割れないかのところまでありました。



・今日のところは米株安でしたので下げました。久しぶりに大きく下がったなぁという感じでした。結局、


株式・商品
債券・ドル売り


こういったポジションを組んでいたマクロ系のファンドが手仕舞う動きが出たのでしょうね。まぁ、いつもこんなポジションを組んでいても過熱感なり米国の経済の楽観論が冷やされるような指標が出れば一旦は外すのでしょうね。


・日銀が景況判断を上方修正しました。日銀の金融・経済の現状判断は以下の通りです。


わが国の景気は、大幅に悪化したあと、下げ止まりつつある。すなわち、企業収益や雇用・所得環境が厳しさを増す中で、国内民間需要は弱まっている一方、輸出・生産は持ち直しに転じつつあるほか、公共投資も増加している。当面は、こうした景気下げ止まりの動きが次第に明確になっていく可能性が高い。この間、金融環境をみると、改善の動きがみられるものの、全体としては、なお厳しい状態が続いている。物価面では、消費者物価(除く生鮮食品)の前年比は、石油製品価格の下落や食料品価格の落ち着きを反映して足もと低下しており、今後は、需給バランスの悪化も加わって、マイナスになっていくとみられる。


先行きのわが国の景気は、内外の在庫調整が進捗したもとで、最終需要の動向に大きく依存する。2010 年度までの中心的な見通しとしては、中長期的な成長期待やインフレ予想が大きく変化しないもとで、本年度後半以降、海外経済や国際金融資本市場の回復に加え、金融システム面での対策や財政・金融政策の効果もあって、わが国経済は持ち直し、物価の下落幅も縮小していく姿が想定される。こうした動きが持続すれば、わが国経済は、やや長い目でみれば、物価安定のもとでの持続的成長経路へ復していく展望が拓けるとみられる。もっとも、海外経済や国際金融資本市場の動向など、見通しを巡る不確実性は大きい。


リスク要因をみると、景気については、国際的な金融経済情勢、中長期的な成長期待の動向、わが国の金融環境など、景気の下振れリスクが高い状況が続いていることに注意する必要がある。物価面では、景気の下振れリスクの顕在化、中長期的なインフレ予想の下振れなど、物価上昇率が想定以上に低下する可能性がある。



前回は「わが国の景気は悪化を続けているが、内外の在庫調整の進捗を背景に、輸出や生産は下げ止まりつつある」という景況判断だったのですが、今回はこの「悪化」という文字を消して上方修正しました。この間いろいろな指標が改善していますから、日銀サイドとしてもこういったスタンスを取るのも自然な流れなのかもしれません。


・しかし、白川総裁会見で出口論に関して「市場参加者からみて予測可能性がある形で9月末までに判断」すると述べています。日銀の出口戦略が語られたのは白川総裁会見がはじめてだろうと思われますが、おそらくその出口論は米国のように利上げありうるべしというトーンではなく、企業金融支援オペを打ち切ったり、CP買い切りをやめたり、少し金融市場の機能を回復させるように促すかなぁ、といった程度なのだと思われます。1-3月期の需給ギャップが過去最大の-8.5%ですから、デフレ懸念が蔓延しているままで変に金融引き締めは出来ないだろうと思います。その点は米国の出口論とは大きく異なっている感じだと思われます。

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by kabu-gion | 2009-06-16 19:19 | マーケット雑感


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